PERとPBRの基本をわかりやすく解説

ビジネスと倍率

PERの基本

投資家が、証券会社の銘柄情報や東洋経済新報社の四季報、Yahoo!financeなどに記載されている個別銘柄のファンダ情報を読み解くことは重要です。まずはファンダの代表格であるPERです。

PERとは、Price Earnings Ratioの略で、日本語では株価収益率と訳されます。読み方はピーイーアールで、数値の単位は「」です。

PERは、時価総額を純利益で割るか、株価を1株あたりの純利益(=EPS)で割ることでもとめられます。G社という架空企業を例をとると以下の表のようになります。

G社の株価 発行済み株式数 時価総額 純利益
1000円 1億株 1000億円 100億円

EPS(1株あたりの純利益)を求める式
⇒100億(純利益)÷1億(発行済み株式数)=100(円)

PER(株価収益率)を求める式
⇒1000億(時価総額)÷100億(純利益)=10(倍)
あるいは⇒1000(株価)÷100(EPS)=10(倍)

PERは買収と隣りあわせの考え方

PERは、企業の株価が割安なのかを判断する際に使える投資指標です。

というのもG社が100億円の純利益を保ったまま10年が経過すると、ちょうど時価総額と同じ金額となります。つまり、PER10倍の企業は純利益10年分の価値(時価総額)があるということです。もしG社を1000億円で買収できれば、10年で買収金額をすべて回収できるのです。

個人投資が行う小さい規模の株式の買い付けは、それを細かい単位で行っているようなものなのです。したがって、投資家にとっては基本的にPERが低い方が割安感があって買いやすいのです。

割安の基準は業種によって異なりますが、東証1部の銘柄でPER15倍以下くらいなら割安だといわれています。

割安の概念は相対的

ここで重要なのは割安の概念は相対的ということです。たとえば東証1部の企業でPER20倍といったら少し割高に思えるかもしれませんが、同じ業種で時価総額も似た規模の他社のPERが30倍だとしたら、前者は割安だといえるでしょう。

あるいは、同じ会社でも好景気時のPER20倍は割安と見られたり、不況時のPER12倍は割高と見られることもあります。つまり、PERは同業他社や時期と比べてこそ意味があるといえます。

PERとPBRの基本をわかりやすく解説

 

大型株でありながらまだ若いグロース企業でもある
AmazonのPERは約200倍(2018年)。高いかな?

新興株やグロース株は妥当なPERが導きにくい

なお新興株やグロース株は基本的にPERが高くなります。というのもPERは、株価・時価総額が変わらないのであれば、純利益が増えるほど倍率は下がるからです。

さきほどの1000億(時価総額)÷100億(純利益)=10(倍)にしても、もし純利益が200億だと1000億÷200億でPERは5倍になります。

つまり、ある新興企業においては現在のPERが100倍だとしても、そのうち決算で高成長が明らかになれば(=純利益が増えれば)PERは下がるため、それを前もって織り込むとPERは高くなりやすいということです。PERが高いほど将来の期待度が高いともいえます。

したがって、新興株ではPERをもとに割安という概念を導くことは難しいです。逆に成長が成熟した大企業はPERが低めになりやすいわけです。

PERとPBRの基本をわかりやすく解説

 

グロース株の決算では増収増益が出たとしても
成長率が鈍化すると失望されやすい。

実際、新興市場にはPERが80倍を超えているのにうなぎ登りの銘柄があったり、PER1000倍以上をうろうろしている銘柄もあります。ただし、最近の値動きや同業他社の株価と比べて観察してみると多少の割安・割高は見抜けなくもありません。

PBRの基本

次にPBRです。PBRとはPrice Book-value Ratioの略で、日本語では株価純資産倍率と訳される投資指標のことです。数値の単位は「倍」です。PBRは、株価を一株あたりの純資産(BPS)で割ることでもとめられます。そこからわかるのは企業の資産の安定性です。

そもそも株主は、出資した企業が解散したときに保有株数に応じて企業の資産分与を請求できる権利をもっています。

たとえば、株価が1000円で1億株を発行しているG社の純資産は100億円だとします。このときG社のBPSは純資産100億÷発行数1億で100円であり、PBRは1000÷100で10倍になります。

1株の価格が1000円なのに解散したときに100円しか入ってこないのでPBR10倍は割高といえるのです。

PBRが1倍以下なら割安であり、PBRが低いと買収の対象になりやすいといわれています。企業情報を見る際には売上と利益だけでなく資産の安定性も見ると割安感が見えてくるというわけです。

一般的にPBRは、東証1部では0.3倍程度が下限で、新興市場では2桁のPBR銘柄もたくさんあります。

PERとPBRの基本をわかりやすく解説

 

PERやPBRは基本的には低い方がいいけど
低いまま放置されていたら何か悪材料があるのかも。
逆にそれらが高いのに買われている銘柄は
それだけ伸びしろや好材料があるのかも。

PBRは使えるか

PBRに関して重要なのは、PBRは株式会社が解散したときに使われる「もしも(頻繁に起きるわけではない)」の価値を表すということです。

それに純資産の価値は簿価上のものと実際に売却するときとでは異なるのでPBRは実際の投資では大きく参考にされない傾向があります。

PERは重要な指標なので覚えておくことをおすすめします。なお業績がよい低PER銘柄は意外と株価が伸びないことが多くあります。これについては「業績が悪くないのに株価が上がらない理由として考えられること」にまとめました。

次は定性分析としての意味合いが強い社長情報についてです。

当サイトを入門書として使う場合に次に読むべき記事⇒株式会社で最も権限の大きい社長の基本的な読み解き方


トップへ戻る