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PERとPBRという株式投資の基本をわかりやすく解説

PERとPBR 銘柄選び
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PERはファンダの王道

投資家が、証券会社の銘柄情報や東洋経済新報社の四季報、Yahoo!financeなどに記載されている個別銘柄のファンダ情報を読み解くことは重要です。

まずはファンダの代表格であるPERの前提を知っておきましょう。

純利益が多いほど望ましい

PERの意味や使い方について知る前にまず重要なのは、そもそも投資家にとって望ましいのは出資先の企業が儲かることです。

企業が儲かれば純利益も増え、投資家に還元する配当も増えるからです。

この純利益の効率に目をつけた指標がPERです。

PERの計算方法

PERとは、Price Earnings Ratioの略で、日本語では株価収益率と訳されます。読み方はピーイーアールで、数値の単位は「」です。

PERは、時価総額を純利益で割るか、株価を1株あたりの純利益(=EPS)で割ることでもとめられます。

PERについてG社という架空企業を例をとると以下の表のようになります。

G社の株価 発行済み株式数 時価総額 純利益
1000円 1億株 1000億円 100億円
EPS(1株あたりの純利益)を求める式
⇒100億(年間の純利益)÷1億(発行済み株式数)=100(円)
PER(株価収益率)を求める式
⇒1000億(時価総額)÷100億(純利益)=10(倍)
あるいは⇒1000(株価)÷100(EPS)=10(倍)

PER10倍とは、現在の株価は1年間のEPSの10倍といえます。もちろん、時価総額は1年間の純利益の10倍と考えてもいいです。

ここで、もしG社のライバル会社Eが、時価総額が1000億円で200億円の純利益を出したとするとPERは1000億÷200億=5(倍)です。

つまり、時価総額や株価の割に高い純利益が出ているほどPERは低くなるのです。

また時価総額が1000億円で100億円の純利益を出すG社と、時価総額が1000億円で200億円の純利益を出すE社とでは、時価総額の視点から見るとE社の方が効率よく純利益を出しています。

純利益が効率よく生み出されるほど投資家にとって望ましいので、基本的にはPERは低い方がよいというわけです。

PERは時価総額÷純利益でもとめられますので、純利益が出ていない企業ではPERが表示されません。

PERは買収と隣りあわせの考え方

PERは株価が割安なのかを判断する際に使える投資指標です。

というのもG社が100億円の純利益を保ったまま10年が経過すると、ちょうど時価総額と同じ金額となります。

つまり、PER10倍の企業は純利益10年分の価値(時価総額)があるということです。

もしG社を1000億円で買収したとして、利益水準を維持できれば、10年で買収金額をすべて回収できるのです。

個人投資が行う小さい規模の株式の買い付けは、それを細かい単位で行っているようなものです。

したがって、投資家にとっては基本的にPERが低い方が割安感があって買いやすいといえます。

割安の基準は業種によって異なりますが、東証1部の銘柄でPER15倍以下くらいなら割安だといわれています。

日本株の中でPERが低い傾向にあるのはのは素材系(鉄、ゴム、紙、ガラス土石、化学素材)、自動車本体、銀行、商社、建設、不動産、インフラなどです。

その参考記事は↓のとおりです。

割安の概念は相対的

ここで重要なのは割安の概念は相対的ということです。

たとえば東証1部の企業でPER20倍といったら少し割高に思えるかもしれませんが、同じ業種で時価総額も似た規模の他社のPERが30倍だとしたら、前者は割安だといえるでしょう。

あるいは、同じ会社でも好景気時のPER20倍は割安と見られたり、不況時のPER12倍は割高と見られることもあります。

つまり、PERは同業他社や時期と比べてこそ意味があるといえます。

大型株でありながらまだ若いグロース企業でもあるAmazonのPERは約200倍(2018年)。高いかな?

新興株やグロース株は妥当なPERが導きにくい

なお、新興株やグロース株は基本的にPERが高くなります。

というのもPERは、株価・時価総額が変わらないのであれば、純利益が増えるほど倍率は下がるからです。

たとえば、ある新興企業においては現在のPERが100倍と割高だったとしても、その後の決算で純利益が増えればPERは下がるため、将来性のある企業ではそれを前もって織り込みPERは高くなるということです。

つまり、PERが高いほど将来の期待度が高く、PERが低いと将来が期待されていないといえます。

「PERが低い(=割安)」というだけで買う銘柄を選ぶと株価が意外と伸びないのはこのためです。

実際、新興市場にはPERが80倍を超えているのに株価がうなぎ登りの銘柄があったり、PER1000倍付近をうろうろしている銘柄もあります。

したがって、新興株ではPERだけをもとに投資を成功させるのは難しいです。

ただし、最近の値動きや同業他社の株価と比べて観察してみると新興企業でも多少の割安・割高は見抜けなくもありません。

PERは有力な指標なのだけれど、それでもPERの高低だけで投資判断はしない方がいいというのが現在主流の考え方。低いまま放置されていたら低いだけの理由があると思った方がいい。もちろん高すぎるのも考え物だね。

PBRの基本

次にPBRです。

PBRとはPrice Book-value Ratioの略で、日本語では株価純資産倍率と訳される投資指標のこと。数値の単位は「倍」です。

PBRは、株価を一株あたりの純資産(BPS)で割ることでもとめられます。そこからわかるのは企業の資産の安定性です。

そもそも株主は、出資先の企業が解散したときに保有株数に応じて企業の財産分配を請求できる権利をもっています。

たとえば、株価が1000円で1億株を発行しているG社の純資産(簿価ベース)は100億円だとします。

このときG社のBPSは純資産100億÷発行数1億で100円であり、PBRは1000÷100で10倍になります。

1株の価格が1000円なのに解散したときに100円しか入ってこないのでPBR10倍は割高といえるのです。

PBRが1倍以下なら割安であり、PBRが低いと買収の対象になりやすいといわれています。

企業情報を見る際には売上と利益だけでなく資産の安定性も見ると割安感が見えてくるというわけです。

一般的にPBRは、東証1部では0.3倍程度が下限で、新興市場では2桁のPBR銘柄もたくさんあります。

PBRは使えるか

PBRに関して重要なのは、PBRは株式会社が解散したときに使われる「もしも(頻繁に起きるわけではない)」の価値を表すということです。

それに純資産の価値は簿価上のものと実際に売却するときとでは異なるので、PBRは実際の投資では大きく参考にされない傾向があります。


PERは重要な指標なので覚えておくことをおすすめします。

また繰り返しになりますが、PERの高低だけで投資判断するのはおすすめできません。

次は定性分析としての意味合いが強い社長情報についてです。

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