証券会社の公平な選び方【手数料以外にも注目】】

株価が下がる原因と上がる原因をわかりやすく解説

なぜ下がるんだ 仕組み・注文
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株価の上下は複雑だが理由が特定できるものもある

株価が上下する原因は複雑であり、たくさんあります。これは人間の心理の複雑さの表れです。

しかも、現代ではコンピュータのアルゴリズムによる超高速の自動売買も進んでいます。

そうはいってもアルゴリズムも人間がつくったモノである以上、株価の上下について原因がある程度特定できるものもあります。

そこで今回は株価の上下の原因について考えられるパターンをいくつか記してみます。

ある程度上がれば売られる(逆もまた然り)

株価はある程度上がると、一部の投資家(とくに短期の投資家)は利益確定売りや空売りを入れるものです。

これによって売りが優勢になれば株価は下がります。

中には長く持ち続けたい人もいるでしょうが「皆が売るなら私も売る」という形で連鎖的に反応する人もいるでしょう。

個人の心理から集団の心理を読み解こう!

逆にある程度下がると、それはそれで下がりすぎたからリバウンド(底からの反発)を狙って逆張りとしての買いを入れるという人が出てきます。

業績の悪化と良化

業績が悪いと判明したとき、あるいは悪くなりそうな材料・不祥事が出たら株価は下がりやすいでしょう。

逆に業績がよいと判明したり、よくなりそうな材料(増配や有力企業との提携など)が出てきたら株価は上がりやすいでしょう。

株価は長期的には業績に比例するといわれていますので、長期の投資家にとって近い将来の業績予想はとても重要です。

決算では事前の期待度が重要

なお決算がよかったのに、なぜ決算後に株価が下がる場合があるのか不思議に思う人がいるかもしれませんが、それは決算前の期待が高かった可能性が疑われます。

たとえばプロ野球でいうと、1シーズンでホームランを40本打つことが期待されていた大物助っ人外国人が15本で終わったら期待外れで叩かれるでしょうが、大して期待されていない選手が15本も打つと褒められるでしょう。

本塁打15本という数字自体はそれなりにすごいものですが、その評価は事前の期待度によって異なるわけです。

それと同じで決算の数字そのものはよくても事前の期待が高いと、むしろ評価が悪くなって失望売りされるパターンがあるのです。

逆に決算の数字そのものは普通でも事前の期待が低いと、むしろ評価がよくなる場合もあるわけです。

アナリストやネットのインフルエンサーが大きな情報を流したとき

大物政治家や中央銀行の総裁が政府発表の統計とともに経済について言及すると、株式市場全体が影響を受けるという事態はよくあります。

また現代のネット社会は多くの情報が氾濫しています。そこで影響力の強い人が情報を流すと個別銘柄の株価が大きく動くこともあります。

根拠に乏しい情報を流すと風説の流布や相場操縦といった不法行為にも問われますので注意!
情報は自分自身で噛み砕こう!

大口の行方

日本の株式市場では数では個人投資家が多くても、取引額では機関投資家と呼ばれる大口が圧倒しています。

そのため彼らの動向によっても株価は上下します。中には売り仕掛けや仕手株といって意図的に揺さぶりをかける大口もいます。

それが一定規模以上の売買だと、少し時間を置いた後に大量保有報告書に反映されますので参考にしながら売買するとよいでしょう。

仕手株で本尊が抜けるとストップ安が連続する展開が見られる。本尊は両建てにしていれば上でも下でも値幅をとれる。
信用取引の残高

信用取引ではある程度の損失を出すと追加でお金を入金したり、建玉(信用取引のポジション)を決済する必要があります。

つまり、信用取引は証券会社から株式やお金を借りて行う売買だけにコスト(金利や貸株料)や返済(決済・反対売買)が意識されやすいので、現物取引よりも短期の売買になりやすいのです。

そのため短期では、信用買いが多く入っている割に空売りが少ない銘柄には大量の売りが仕掛けられることがあります。

そこで株価が大きく下がると信用買いをしていた人は投げてしまうので、いっそう株価は下がるというわけです。

また酷い場合、たとえ売り残が多いとしても、そこから反対売買としての買い戻しを多く入れるのではなく、むしろ売り残を下で買い戻すためにさらなる空売りを仕掛けて株価を下げにかかってくる大口もいます。

上値を大量の売り注文で抑え続けられると、一部の投資家はしびれを切らして(=株価が上に行かないと判断して)投げてしまうのです。単純に売り残が多ければ上がるとは限らないのです。

信用残も大量保有報告書もデータが出るのは売買されて少し経ってからだ。
円安と円高

一般に日本の株価は円安のときに上がりやすく、円高のときに下がりやすい傾向があります。

輸出系企業(外需を頼みとする企業)は円安のときの方が利益が大きくなり、日本市場では輸出系企業の方が大きな位置を占めているからです。

輸入品を売る小売業などは円高の方がよいともいえますが、短期的には大手輸出企業の不振や日経平均株価の下落によって連れ安になる場合も見受けられます。

政府が為替をコントロールできればいいけど、それは経済的にはもちろん(取引額が多すぎる)政治的にも無理がある(日本の都合ばかり優先できない)。
米国市場と中国市場の影響

日本市場ならびに全世界の株式市場はアメリカと中国という二大国の影響が強く及んでいます。

実際、2008年のリーマンショックはアメリカが震源で、2015年のチャイナショックは文字どおり中国が震源です。2018年の株価停滞もその二大国間の貿易戦争が主因といわれています。

「アメリカがくしゃみをすると日本が風邪をひく」という俗説があるように、アメリカ市場と中国市場の影響は投資家にとって看過できないものがあります。

個別の輸出銘柄や商社にしても、米国重視、中国重視、あるいは米中同率くらいというように重視の度合いは会社によって異なりますので米中依存度を調べておくとよいでしょう。

短期の投資家と中長期の投資家ではスタンスが異なる

短期の投資家は上記の要素ほぼすべてについて気にする必要があります。

しかし、中長期の投資家は株価やテクニカル、為替、信用残について細かい部分を見ることはあまり意味がありません。

中長期の投資家は「信用残や為替は短期的にいろいろ動くかもしれないけど、〇年後は業績と配当に応じて資産が〇%伸びる」という見込みのもとに投資するものだからです。

ただし、決算前後や大きな材料が出たときは決済を考えた方がよいかもしれません。